insurance 不妊治療の
保険診療ルール
について

不妊治療の保険診療ルールについて

日本における不妊治療の保険適用は、2022年4月から拡大され、多くの不妊治療が保険診療の対象となりました。
保険適用となる治療は、原則として医療費の3割負担で受けることができます。
ただし、保険診療には対象となる治療や、年齢・回数などの条件があります。

1. 保険適用の対象となる不妊治療

以下の不妊治療が保険診療の対象となります。

① 一般不妊治療

タイミング法	排卵日を予測し、性交のタイミングを指導する方法。
人工授精（AIH）	精子を洗浄・濃縮し、子宮内に注入する方法。

② 生殖補助医療（ART）

体外受精（IVF）	卵子と精子を体外で受精させ、得られた胚を子宮に戻す方法。
顕微授精（ICSI）	精子を直接卵子に注入して受精させる方法。

③ その他の検査・治療

• 不妊原因の検査（ホルモン検査、精液検査、卵管造影など）。
• 排卵誘発剤の投与。
• 子宮内膜症や子宮筋腫などの治療。

2. 保険適用の条件

保険診療を受けるためには、以下の条件を満たす必要があります。

① 治療計画

• 医師の診察を受け、治療計画を作成する必要があります。
• 治療計画の有効期限は半年ですので、治療計画を作成してから半年以上経過した時や治療の見直しが必要な時には毎回作成します。

② 年齢・回数制限

女性の年齢	年齢に関係なく保険適用になります。回数制限もありません。
一般不妊治療（タイミング法、人工授精）
体外受精（IVF）および顕微授精（ICSI）	治療計画を作成した日の女性の年齢によって異なります。

女性が40歳未満の場合	最大6回まで
女性が40～43歳の場合	最大3回まで
女性が43歳以上の場合	保険適用外

※ 1子ごとの回数になるため、12週以降の妊娠で回数はリセットになります。

③ 婚姻関係または事実婚関係であること

• 不妊治療を保険診療で行うことができるのは婚姻関係または事実婚関係にあるご夫婦(カップル)に限られます。
• 婚姻関係または事実婚関係を確認するために公的書類の提出を求めることがあります。

3. 留意しておくべきこと

初診時の検査	保険診療による不妊治療を行うためには、不妊原因を確認するための検査が必要です。検査内容は患者さまの状況によって異なります。
クリニックの対応	すべてのクリニックが不妊治療の保険診療に対応しているわけではありません。当院は生殖補助医療の保険診療指定医療機関として、不妊原因検査から人工授精、体外受精、顕微授精まで、保険適用による治療に対応しています。
検査や薬剤の制限	保険診療で行える検査には回数制限があります。また、保険適用で処方できる薬剤の種類や量なども決まっています。
国や地方自治体の補助	不妊治療では、高額療養費制度や自治体の助成制度を利用できる場合があります。保険診療だけでなく、先進医療等や一部の保険適用外治療が助成対象となるケースもあり、自己負担を軽減できる可能性があります。

ご不明点等ございましたらお気軽にご質問ください。