生殖補助医療(体外受精・顕微授精・胚凍結融解胚移植など)は不妊治療にとって欠かせない治療となっています。
日本産科婦人科学会の登録・調査小委員会の報告によれば、日本における2022年の治療実績は、治療周期総数が543,630周期・採卵総回数が275,296回・移植総回数が291,611回(うち凍結胚を用いた移植総回数は260,101回)と世界でも有数の生殖補助医療大国となっています。
更に、同報告によれば体外受精新鮮胚移植では移植当たりの妊娠率が21.9%(生児獲得率15.5%)、凍結融解胚移植では移植当たりの妊娠率が37.8%(生児獲得率27.0%)となっており、成功率から見ても未だ発展途上の医療技術といえます。
今後の方向性としましては、単胎妊娠を推奨しており、出生児の⻑期予後についても不妊治療施設が積極的に状況を把握していくことが求められています。生殖補助医療は単に妊娠を目指すだけの治療ではなく妊娠・分娩の安全性を図り、出産した児の⻑期健康状態をフォローアップしながら行う治療であると考えております。
